概要： Twitter（現X）は、2006年にJack Dorseyらによって設立されたマイクロブログ型ソーシャルネットワーキングサービスである。ユーザーは「ツイート」と呼ばれる最大280文字（かつては140文字）の短いメッセージを発信し、フォロワーとリアルタイムに情報を共有・拡散できる。リツイート、いいね、ハッシュタグ、引用ツイートなどの機能を持ち、ニュース速報、実況、ネットミームの拡散、有名人との交流など多様な用途で利用される。2022年にはイーロン・マスクによる買収が完了し、プラットフォーム名がXへと変更されたが、本項では通称としてTwitterを用いる。
1.1 創業期（2006–2010年）
2006年3月、Jack Dorseyはポッドキャスティング会社Odeoの内部プロジェクトとしてTwitterを開発した。最初のツイートは同年3月21日にDorsey自身が投稿した「just setting up my twttr」である。2007年のSouth by Southwest（SXSW）カンファレンスで爆発的に普及し、受賞を契機に短期間でユーザー数を伸ばした。2008年には共同創業者Evan WilliamsがCEOに就任し、2009年に「Retweet」機能、2010年にハッシュタグが公式化された。この時期、140文字という厳格な文字数制限がプラットフォームの特徴として確立した。
1.2 成長とIPO（2010–2020年）
2010年以降、Twitterは急速なユーザー拡大と収益化を推進。2012年に写真添付機能、2013年にVine（短編動画サービス）の統合、2015年にMoments（ニュースまとめ機能）をリリースした。2013年11月7日、ニューヨーク証券取引所に上場（ティッカーシンボルTWTR）、初日終値は44.90ドル（公開価格26ドルの約1.7倍）となった。2016年には140文字制限を緩和し、写真や動画の添付時に文字数にカウントしないルールを導入。2017年には文字数制限を280文字に倍増した。アクティブユーザー数は2019年に3億人を超えたが、Facebookなどに比べ伸びは緩やかで、収益成長とユーザー維持が課題となった。
1.3 イーロン・マスクによる買収とXへの移行（2022年以降）
2022年4月、イーロン・マスクはTwitter株の9.2%取得を皮切りに買収提案を行い、同月25日に440億ドルでの買収合意に達した。しかし、マスクは買収を一時撤回し訴訟に発展した後、同年10月27日に買収完了。直ちにトップ経営陣を解任し、大規模な人員削減とサブスクリプションサービス「Twitter Blue」の再設計を実施。2023年7月、プラットフォーム名を「X」に改名し、ロゴも鳥から「X」に変更。以降、長文投稿機能（最大25,000字）、収益分配プログラム、AIチャットボット「Grok」の統合など、急激な機能変更が続いている。
2.1 ツイートの基本構造
2.1.1 文字数制限の変遷
創業時は携帯電話のSMS（160文字）を基に、タイトルやユーザー名分を差し引いた140文字が上限とされた。2017年11月に全言語（日本語・中国語・韓国語を除く）で280文字に拡大。2023年のX移行後は有料サブスクライバー向けに25,000字の長文投稿が可能となり、無料ユーザーにも段階的に拡大された。
2.1.2 メディア添付（画像・動画・GIF）
2007年に画像アップロードサービスTwitPicが登場したが、2011年に公式の画像添付機能を実装。2014年にGIF検索・添付に対応し、2015年にVine統合により6秒動画投稿が可能に。現在は最大4枚の画像、または1本の動画（最大140MB、最長2分20秒）を添付できる。2022年には4K画質対応が発表された。
2.2 インタラクション機能
2.2.1 リツイートと引用ツイート
リツイート（RT）は2009年に公式化され、元のツイートをそのままフォロワーに共有する機能。引用ツイート（当時は「Retweet with comment」）は2015年に追加され、元ツイートにコメントを付けて拡散できる。リツイート数はエンゲージメントの主要指標の一つ。X移行後、リツイートのキャプション編集機能が有料ユーザーに提供されている。
2.2.2 いいね・返信・投票
いいね（旧称「お気に入り」）は2010年にハートマークへ変更。返信はツイートへの直接応答をスレッド形式で表示する。投票機能は2015年に導入、最大4択のアンケートを24時間～7日間実施可能。2020年には引用投票、2021年には画像投票が追加された。Xでは有料ユーザー向けに編集機能（30分以内）やアンドゥ送信が提供される。
2.3 整理・発見機能
2.3.1 ハッシュタグ
2007年にユーザーが自発的に使い始めた「#」記号を、2009年に公式検索機能として実装。ツイートにハッシュタグを付与することで話題を分類・検索容易にする。クリックすると同一タグの投稿一覧が表示される。キャンペーン（#FollowFridayなど）や実況（#WorldCup）に多用される。
2.3.2 トレンド
2010年に導入された、特定地域または全世界で頻繁に言及されるキーワードやハッシュタグをリアルタイム表示する機能。アルゴリズムで個人化される場合と、ロケーションベースで表示される場合がある。プロモトレンド（広告枠）も存在する。2018年から「トピック」機能も並行提供。
2.3.3 リストとブックマーク
リストは2009年導入、特定のユーザーをグループ化してタイムラインを分離表示できる。公開・非公開設定が可能で、メディア関係者やスポーツチームの監視に使われる。ブックマークは2018年導入、ツイートを後で参照するため非公開保存する機能。XではCollections（旧名称）も踏襲され、フォルダ分けが可能。
2.4 認証とサブスクリプション
2.4.1 青バッジ（認証アカウント）
2009年に導入された、著名人・公的機関・企業などの本人確認済みアカウントを示す青色のチェックマーク。従来は申請・審査制だったが、2022年のマスク買収後、有料サブスクリプション「Twitter Blue（後のX Premium）」の特典として提供する制度に変更。2023年には企業用の金色バッジ、政府関連用の灰色バッジが追加された。無料での認証は著名アカウントに限定された「レガシーバッジ」が一部残存する。
2.4.2 Twitter Blue（X Premium）
2021年6月にカナダ・オーストラリアで試験開始、2022年11月に全面リニューアル。月額料金（地域により約8～11米ドル）で、青バッジ、投稿編集機能、長文投稿、アンドゥ送信、カスタムナビゲーション、優先表示、広告削減（Premium+）、Grok AIへのアクセスなどが提供される。2023年8月からは収益分配プログラム（広告収入の一部をクリエイターに還元）が開始され、有料ユーザーのみが参加可能。
3.1 ネットミームとバイラル現象
Twitterはミームの誕生と拡散の主要な場である。代表例として「#FollowFriday」（2009年）、「#メディアの皆さま」（日本のトレンド）、「How it started vs how it going」（2020年）、「Main Character」（2021年）など。リツイートとハッシュタグの組み合わせにより、一つの投稿が数時間で世界中に拡散される。また、Twitter上の画像や引用がニュース記事やテレビ番組で引用されることも多い。
3.2 実況文化（ライブイベント・スポーツ・テレビ）
Twitterはリアルタイムの実況（ライブツイート）に適したプラットフォームとして定着。スポーツの試合（ワールドカップ・スーパーボウル）、音楽賞レッドカーペット、テレビ番組の同時視聴などで、ユーザーがハッシュタグを付けて感想や反応を投稿する習慣が根付いた。2010年代後半にはテレビ局が視聴者参加型企画としてTwitterを活用し、ハッシュタグ投票やリアルタイムアンケートが一般化した。
3.3 有名人・インフルエンサーとの交流
Twitterは有名人や著名人がファンと直接対話できる場として機能。Barack Obama、Elon Musk、Taylor Swiftなどは頻繁にタイムラインを更新し、時には返信や引用で一般ユーザーと交流する。「#Ask<著名人>」形式のQ&Aが催されることも多い。また、インフルエンサーマーケティングの主要チャネルであり、特定分野（テクノロジー・エンターテイメント・政治）のキーオピニオンリーダーが情報発信と読者の形成に活用する。
3.4 市民ジャーナリズムと速報性
大惨事や政治的出来事において、一般市民のツイートが最初の情報源となることが多い。2011年の東日本大震災では情報伝達・安否確認に活用され、2010年代のアラブの春では抗議活動の連絡手段として機能した。ただし、虚偽情報や未確認情報の拡散リスクも指摘され、2018年からは誤情報防止のためのラベル表示やファクトチェック連携を強化している。
4.1 モデレーションとスパム対策
Twitterは不適切コンテンツ（ヘイトスピーチ・嫌がらせ・スパム）の監視を自動検知とユーザー報告で行う。2018年からは機械学習による有害ツイートの検出・非表示機能を改善。マスク買収後はモデレーション方針が緩和され、永久停止アカウントの復活（トランプ前大統領など）や「言論の自由」重視路線に転換した。一方でスパムボットやヘイト表現の増加が報告され、2023年には「コミュニティノート」（ユーザーによる補足説明機能）を全ユーザーに拡大し、誤情報への対処を試みている。
4.2 プライバシーとデータ管理
Twitterはユーザーの個人情報（IPアドレス・位置情報・Devices ID）を収集し、広告ターゲティングに利用する。2022年のマスク買収後、プライバシーポリシーの改訂やデータアクセス権限の変更が行われ、欧州のGDPRや米国のCCPAへの準拠に課題が残る。2023年7月には、ユーザーのプライベートツイートが公開データセットに混入した問題が発生。また、Xへの改名後、データライセンス契約（学術研究など）の価格が高騰し、研究者コミュニティから批判が出た。
4.3 APIとサードパーティクライアント
TwitterはAPI（Application Programming Interface）を公開し、2000年代後半から多数のサードパーティクライアント（TweetDeck、Twitterrific、Fenixなど）が開発された。しかし、2018年にAPI制限（レートリミット・認証強化）を段階的に強化し、2023年2月に公式APIの有料化（基本プラン月額100ドル）を発表。これによりほとんどの非公式クライアントが機能しなくなり、TweetDeckもXプレミアム対応に変更された。この動きは開発者コミュニティから強い反発を受けている。
5.1 広告収入（プロモツイート・トレンド）
Twitterの収益の約90%を広告が占めてきた。プロモツイート（ターゲティング広告）、プロモトレンド（トレンド一覧への有料掲載）、プロモアカウント（フォロワー増加広告）が主な商品。2020年には動画広告「Amplify」を強化。マスク買収後、広告主の大量離脱（2022年11月～12月で約50%減）が発生し、2023年からコンテンツクリエイター向けの収益分配（投稿の返信に表示される広告収入の一部を支払う）を開始した。
5.2 有料サブスクリプション
X Premium（旧Twitter Blue）が月額・年額制の定額課金。2023年第4四半期時点で約100万人の有料会員がいると推定されるが、全体ユーザー数（約5億MAU）に占める割合は2%未満。また、法人向け「X Pro」（企業アカウント認証・分析ツール）、APIの有料化も収益源に加わった。マスクは目標として全収益の50%をサブスクリプション化する方針を示している。
5.3 データライセンス
TwitterはAPIを通じて大量のツイートデータを企業・研究機関に販売（データライセンス）。ソーシャルリスニング、市場調査、自然言語処理のトレーニングデータとして需要が高く、2019年時点で年収数億ドルとされる。2023年、Xはデータライセンス契約を大幅に値上げ（最大3倍）し、競合するAI企業へのデータ提供を制限。これにより学術研究への影響が懸念されている。
6.1 Xへのブランド変更後の変化
2023年7月の改名以降、Xは「あらゆる機能を統合したスーパーアプリ（WeChatモデル）」への変革を目指す。主な変化として：①長文投稿（最大25,000字）と動画配信の強化。②収益分配プログラム（クリエイターエコノミー）。③暗号通貨決済（Dogecoin献金機能「Tips」）。④音声通話・ビデオ通話機能（2023年10月ベータリリース）。⑤X Hiring（求人情報掲載）。⑥Grok AI（リアルタイム情報に基づく対話型AI、Premium加入者向け）。ただし、ユーザー離れや広告収入の減少、モデレーション問題が依然として課題である。
6.2 競合サービスとの比較
XはMastodon（連合型SNS）、Threads（Meta社、2023年7月リリース）、Bluesky（Jack Dorsey共同設立、2023年β版）、Spill（Black Twitter向け）などと競合する。Threadsはリリース5日間で1億ユーザーを獲得したが、定着率は伸び悩む。Mastodonは分散型でコミュニティ志向、BlueskyはAT Protocolを採用しユーザーのデータ移行を可能にする。Xは既存のユーザーベースとリアルタイム性を強みとするが、機能急変による混乱が新規参入のきっかけとなっている。