1 定義と分類
身体障害とは、先天的または後天的な原因により、運動機能、感覚機能、またはその他の身体機能に永続的な制限が生じる状態を指す。四肢の欠損や麻痺、視覚・聴覚障害、内部障害（心臓や呼吸器の機能低下など）が含まれ、個人の日常生活や社会参加に影響を及ぼす可能性がある。
1.1 医学モデルと社会モデル
身体障害の捉え方には二つの主要なモデルがある。医学モデルは障害を個人の身体的欠損や機能不全として捉え、治療やリハビリテーションにより「正常」に近づけることを目指す。一方、社会モデルは障害を社会のバリア（物理的障壁・制度的障壁・心理的障壁）によって生じるものと捉え、環境や制度の改善を通じて障害の影響を軽減できるとする。現代の障害学では、両モデルを相互補完的に用いる視点が重視されている。
1.2 主要な分類
身体障害は、その機能制限の部位や性質に基づいて大きく三つに分類される。
1.2.1 運動障害
運動障害は、骨格筋や神経系の障害により、四肢の運動や体幹の制御に制限が生じる状態を指す。具体的には、四肢欠損（切断や先天欠損）、脊髄損傷による対麻痺・四肢麻痺、脳性麻痺、筋ジストロフィー、関節リウマチなどが含まれる。移動手段として車椅子や義肢・装具の使用が必要となる場合が多い。
1.2.2 感覚障害
感覚障害は、視覚、聴覚、触覚などの感覚機能に永続的な制限が生じる状態を指す。
1.2.2.1 視覚障害
視覚障害は、視力低下や視野狭窄、全盲など、視覚情報の取得に困難が生じる状態である。原因として先天白内障、網膜色素変性症、緑内障、糖尿病網膜症、外傷などがある。白杖や盲導犬、点字や音声読み上げソフトなどの補助手段が用いられる。
1.2.2.2 聴覚障害
聴覚障害は、聴力低下や難聴、全ろうなど、音声や環境音の認識に制限が生じる状態である。原因として先天性難聴、中耳炎、加齢性難聴、騒音性難聴、薬剤性難聴などがある。補聴器や人工内耳、手話や筆談、字幕表示などのコミュニケーション手段が活用される。
1.2.3 内部障害
内部障害は、心臓、呼吸器、腎臓、膀胱、直腸などの内部臓器の機能に永続的な制限が生じる状態を指す。具体的には、心疾患（心不全、虚血性心疾患）、呼吸器疾患（慢性閉塞性肺疾患、肺線維症）、腎疾患（慢性腎不全、人工透析が必要な状態）、膀胱・直腸障害（ストーマが必要な状態）などが含まれる。外見からは障害が認識されにくいため、「見えない障害」とも呼ばれ、周囲の理解を得にくい課題がある。
2 原因と発生要因
2.1 先天性要因
2.1.1 遺伝子異常
遺伝子異常は、染色体の構造や数の異常、特定の遺伝子の変異により、胎児期に身体障害が発生する要因である。例としてダウン症候群（21トリソミー）に伴う心臓奇形や筋緊張低下、筋ジストロフィーの原因となるジストロフィン遺伝子変異、軟骨無形成症の原因となるFGFR3遺伝子変異などがある。遺伝子異常による障害の程度は多様であり、出生後の生活に大きな影響を与える場合と比較的軽微な場合がある。
2.1.2 胎児期の環境要因
胎児期の環境要因は、母体の感染症（風疹、サイトメガロウイルス）、薬物やアルコールの摂取、放射線被曝、母体の栄養状態や代謝疾患（糖尿病、甲状腺疾患）などにより、胎児の発育に影響が及び、先天性の身体障害を引き起こす。妊娠初期の風疹感染は先天性心疾患や難聴、白内障を、胎児性アルコール症候群は発育障害や中枢神経系障害を引き起こすことが知られている。
2.2 後天性要因
2.2.1 事故・外傷
事故や外傷は、身体障害の主要な後天性要因の一つである。交通外傷による脊髄損傷や四肢切断、転落やスポーツ外傷による骨折や脳挫傷、熱傷による皮膚拘縮や関節機能障害などが含まれる。特に脊髄損傷は、損傷部位以下の運動機能と感覚機能の永続的な喪失を引き起こし、車椅子生活や排泄介助を必要とすることが多い。
2.2.2 疾病（脳卒中・神経疾患）
疾病は、身体障害の後天性要因として最も頻度が高い。脳卒中（脳梗塞、脳出血）は片麻痺や言語障害を、パーキンソン病は振戦や筋固縮による運動障害を、多発性硬化症は視力障害や歩行障害を引き起こす。その他、がんの治療による四肢切断や臓器摘出、糖尿病の合併症による網膜症や腎症、切断なども含まれる。
2.2.3 加齢に伴う機能低下
加齢に伴う生理的な機能低下も身体障害の要因となる。加齢性難聴（老人性難聴）、白内障や緑内障による視力低下、関節の変形や筋力低下による移動困難、骨粗鬆症による骨折リスクの増加などが代表的である。高齢化社会においては、これらの加齢関連障害への対策が重要な課題となっている。
3 日常生活への影響
3.1 移動と生活動作
身体障害は、歩行、階段昇降、着替え、食事、入浴、トイレの使用など、基本的な生活動作に制限をもたらす。例えば、下肢障害者は段差や狭い通路の通行が困難であり、上肢障害者はボタン掛けや調理、筆記などの細かい動作に支障をきたす。内部障害者は、持続的な酸素吸入や透析通院など、医療的なケアを日常生活に組み込む必要がある。これらの制限は、住宅改修や介助者の確保により軽減できる場合が多い。
3.2 コミュニケーション
感覚障害は、情報の受信と発信に影響を与える。聴覚障害者は音声による会話が困難であり、手話や筆談、字幕、補聴器などに依存する。視覚障害者は文字情報や視覚的な合図を得られず、点字や音声読み上げ、触覚による情報取得が必要となる。また、脳卒中後の失語症や構音障害は、言語表出や理解に制限を生じさせる。こうしたコミュニケーション上の障壁は、社会的孤立を深める要因となりうる。
3.3 就労と社会参加
身体障害者は、職種や業務内容の制限、通勤手段の確保、職場環境のバリアフリー化などの課題に直面する。特に、車椅子利用者や内部障害者は、就労可能な職種が限定されることが多い。障害者雇用率制度により一定の雇用が促進されているが、実際の職場では、同僚の理解不足や昇進機会の制限が依然として存在する。また、レジャーや趣味、地域活動への参加にも物理的・社会的バリアが存在し、社会参加の機会が制限されることがある。
4 支援と適応
4.1 医学的リハビリテーション
医学的リハビリテーションは、障害の程度を軽減し、残存機能を最大限に活用するための医療的介入である。理学療法（運動療法、物理療法）、作業療法（日常生活動作訓練、手工芸）、言語聴覚療法（発声訓練、摂食嚥下訓練）などが含まれる。脳卒中や脊髄損傷後の急性期から回復期、生活期にわたって段階的に実施され、装具や義肢の適合評価、自助具の開発も行われる。
4.2 補装具と福祉用具
4.2.1 車椅子・義肢
車椅子は、歩行困難な運動障害者の移動手段として最も一般的な補装具である。手動車椅子、電動車椅子、スポーツ用車椅子など多種多様なタイプがあり、使用者の身体機能や生活環境に合わせて選択される。義肢は、切断された四肢の代わりとして機能と外観を補完する。義手には能動義手（ケーブル操作式）と筋電義手（筋電位で制御）があり、義足には膝継手の制御機構により歩行パターンを調整できるタイプがある。
4.2.2 視覚・聴覚補助機器
視覚障害者向けには、点字ディスプレイ、画面読み上げソフトウェア、拡大読書器、白杖（ロングケーン）、盲導犬などがある。聴覚障害者向けには、補聴器や人工内耳、振動式アラーム、字幕表示システム、手話通訳サービスのための遠隔通信機器などが利用されている。近年では、スマートフォンのアクセシビリティ機能（音声入力、カメラによる文字認識）も重要な補助手段となっている。
4.3 建築物のバリアフリー化
建築物のバリアフリー化は、物理的障壁を取り除くことで身体障害者の移動と利用を容易にする対策である。具体的には、段差の解消（スロープ設置）、エレベーターの設置、車椅子対応トイレの整備、手すりの設置、視覚障害者用誘導ブロック（点字ブロック）の敷設、聴覚障害者向けのフラッシュランプ付き案内表示などが含まれる。日本では「バリアフリー新法」（高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律）により、公共交通機関や建築物のバリアフリー化が義務付けられている。
4.4 法律と制度
4.4.1 障害者基本法
障害者基本法は、障害者の権利と尊厳を尊重し、社会参加の促進を目的とする日本の基本法である（1970年制定、2011年全面改正）。この法律は、障害を理由とする差別の禁止、バリアフリー化の推進、情報アクセスの保障、教育・雇用・医療・福祉の総合的な施策の実施を定めている。特に「社会的障壁の除去」を国の責務として明確にし、障害者差別解消法（2013年制定）の根拠法ともなっている。
4.4.2 障害者雇用促進法
障害者雇用促進法（正式名称：障害者の雇用の促進等に関する法律）は、障害者の雇用機会の拡大と職業の安定を図るための法律である。民間企業には従業員数の一定割合（法定雇用率、現行2.3%）以上の障害者を雇用する義務が課されており、未達成の企業には納付金が徴収される。また、障害者就労支援施設（就労継続支援A型・B型）や、職場適応援助者（ジョブコーチ）による支援制度も整備されている。
5 文化的側面と認識
5.1 歴史的観点
歴史的に、身体障害者は社会から排除され、時に哀れみや好奇の対象とされてきた。古代ギリシャでは障害児の間引きが行われ、中世ヨーロッパでは障害者が悪魔の仕業と見なされることもあった。近世以降、医療の発展とともに障害者の保護や治療が進められる一方、施設収容による隔離が行われた時代も長く続いた。20世紀後半には、障害者自身による権利運動（米国のADA運動、日本の「自立生活運動」）が活発化し、ノーマライゼーションの理念が広まった。現在では、障害の社会モデルに基づいたインクルーシブな社会の実現が国際的な目標となっている。
5.2 芸術・スポーツにおける表現
身体障害は、芸術やスポーツの分野で新たな表現や競技の可能性を生み出してきた。パラリンピックは四肢欠損や視覚障害などの運動障害者が参加する国際的なスポーツ大会であり、車椅子バスケットボール、陸上競技、水泳など多様な競技が行われる。芸術分野では、口や足で描く画家（口筆画家）や、聴覚障害者が表現する手話パフォーマンス、視覚障害者が触覚で鑑賞する彫刻などが存在する。これらの活動は、障害を「できないこと」ではなく「別の方法でできること」と捉える視点を広める役割を果たしている。
5.3 メディアでの描写とステレオタイプ
メディアにおける身体障害者の描写は、長らく「哀れな存在」や「超人的な努力をするヒーロー」といったステレオタイプに偏ってきた。障害が物語の「感動ポルノ」として消費される問題も指摘されている。近年では、障害者自身が出演するドラマや映画、バリアフリー字幕・音声ガイド付きの作品が増加し、よりリアルで多様な障害者の日常が描かれるようになった。しかし、依然として障害が個人の能力や性格の全てを定義するかのような描写も見られ、認識の改善が求められている。