1 成立と変遷
1.1 関ヶ原の戦いと徳川家康の覇権
1600年、豊臣政権内部の対立が激化する中、徳川家康は東軍を率いて石田三成率いる西軍を関ヶ原で破った。この戦いにより家康は全国的な覇権を確立し、豊臣家を事実上従属させることに成功した。関ヶ原の戦いは単なる一戦闘ではなく、その後の江戸幕府成立に向けた決定的な布石となった。
1.2 江戸幕府の創設と初期の安定
家康は1603年に征夷大将軍に任じられ、江戸に幕府を開いた。1605年には将軍職を子の秀忠に譲ることで、徳川家による世襲体制を明確にした。1615年の大坂夏の陣で豊臣家を滅ぼし、一元的な支配を完成させる。以後、家康・秀忠・家光の三代にわたり、幕府の基盤が固められた。
1.3 幕府の全盛期（寛永期～元禄期）
三代将軍家光の時代（寛永期）に幕府機構は整備され、鎖国政策も完成した。その後、五代将軍綱吉の元禄期には経済が発展し、町人文化が栄えた。幕府の財政はまだ潤沢であり、社会全体に安定と活気がみられた。この時期を江戸幕府の全盛期と位置づけることができる。
1.4 幕府の衰退と改革の試み
18世紀に入ると、幕府財政は逼迫し、農村も疲弊し始めた。八代将軍吉宗は享保の改革で財政再建を図り、その後も田沼意次の経済振興策、松平定信の寛政の改革などが試みられた。しかし、根本的な解決には至らず、天保の改革も効果は限定的だった。幕府の求心力は徐々に低下していった。
2 政治制度
2.1 幕府機構
2.1.1 将軍と大老・老中
将軍は幕府の最高権力者であり、軍事・行政・司法の全てを統括した。将軍を補佐する役職として大老と老中が置かれた。大老は臨時に設置される最高顧問で、老中は常設の最高行政機関として幕政を担った。老中は通常4～5名で構成され、月番制で政務を執った。
2.1.2 若年寄と三奉行
若年寄は老中に次ぐ役職で、主に旗本・御家人の統轄を担当した。三奉行（寺社奉行・町奉行・勘定奉行）はそれぞれ宗教・司法・財政を管掌した。特に町奉行は江戸の行政・司法を担い、南北両町奉行が交替で勤務した。これらの機構により、幕府は中央集権的な統治を実現した。
2.2 藩体制と大名統制
2.2.1 参勤交代
1635年に制度化された参勤交代は、大名に一定期間を江戸と領国で過ごさせる制度である。大名の妻子を江戸に常駐させることを義務付け、諸大名の経済力と軍事力を削ぐ効果があった。同時に、江戸への物資・人的移動が経済発展を促す側面も持った。
2.2.2 武家諸法度と改易
1615年に公布された武家諸法度は、大名の行動規範を定めた基本法である。城郭の新築禁止、私戦の禁止などが含まれ、違反した大名は改易（領地没収）や減封の処分を受けた。これにより幕府は大名の反乱を防止し、体制の安定を図った。
2.3 朝廷と幕府の関係
江戸幕府は朝廷の権威を利用しつつ、実質的に朝廷を統制した。禁中並公家諸法度（1615年）により、天皇や公家の行動範囲を制限し、政治介入を禁じた。将軍の任命や年号の制定など形式的な権限は朝廷に残されたが、実権はすべて幕府が掌握していた。
3 社会経済
3.1 身分制度（士農工商）
江戸社会は士（武士）・農（百姓）・工（職人）・商（商人）の四民に区分されていた。武士は特権階級として帯刀を許され、苗字を名乗った。農工商は「町人」・「百姓」と総称され、身分的な上下関係が法制化されていた。ただし実際には、経済力をつけた商人が社会的実力を高める例も少なくなかった。
3.2 農業の発展と年貢
農業は幕府財政の基盤であり、年貢は主に石高（米の生産高）を基準に徴収された。新田開発や灌漑技術の向上により生産量は増加したが、年貢率は高く、農民はしばしば一揆で抵抗した。幕府は検地を実施して収穫高を把握し、統治の基盤とした。
3.3 商業・金融の拡大
17世紀後半から、商品経済が急速に発展した。大坂を中心に米市場が形成され、堂島米会所では先物取引も行われた。両替商が金融機能を担い、為替手形も利用された。幕府は貨幣制度を整備し、金・銀・銭の三貨制度を確立した。
3.4 都市の繁栄（江戸・大坂・京都）
江戸は世界最大級の都市に成長し、人口は100万人を超えた。大坂は「天下の台所」と呼ばれ、全国の物資が集積する商業都市となった。京都は伝統的な文化・工芸の中心地として栄えた。これら三都は街道で結ばれ、経済・文化の交流が活発に行われた。
4 外交と鎖国
4.1 鎖国政策の確立
1630年代、三代将軍家光の下で鎖国政策が完成した。キリスト教の禁止と海外渡航の制限を柱とし、日本人の海外往来を禁じ、外国船の来航も長崎・平戸に限定した。ポルトガル船の来航は禁止され、オランダと中国のみが貿易を許された。鎖国は1853年のペリー来航まで約200年間続いた。
4.2 長崎貿易とオランダ・中国
長崎の出島にはオランダ商館が置かれ、中国船も定期的に来航した。輸入品は生糸・砂糖・薬種など、輸出品は銀・銅・俵物（干しアワビ・フカヒレなど）が中心だった。オランダ商館長は毎年江戸に参府し、将軍に謁見する義務があった。この貿易を通じてヨーロッパの情報がもたらされた。
4.3 北方・琉球・朝鮮との関係
北方では、松前藩がアイヌとの交易を管理した。琉球王国は薩摩藩の支配下に置かれつつ、中国との朝貢貿易を継続した。朝鮮とは対馬藩を介して通信使の交流が行われ、文化的な影響も受けた。これらの地域との関係は、鎖国下にあっても一定の外交ルートとして機能した。
5 文化と思想
5.1 儒学の官学化と武士道
江戸幕府は朱子学を官学として保護し、林家（林羅山）が学問の中心となった。武士は儒学の道徳を学び、主君への忠義を重視する武士道が形成された。一方で、陽明学や古学など異なる学派も発展し、学問的多様性も見られた。
5.2 町人文化の隆盛（浮世絵・歌舞伎・文芸）
元禄期以降、町人が担う文化が花開いた。浮世絵は菱川師宣に始まり、後に葛飾北斎や歌川広重らが活躍した。歌舞伎は江戸・大坂・京都で盛んになり、人形浄瑠璃（文楽）も近松門左衛門の作品で人気を博した。井原西鶴の好色物や浮世草子、松尾芭蕉の俳諧など、文芸の分野でも独自の発展を遂げた。
5.3 蘭学と科学技術の受容
鎖国下にあっても、オランダを通じて西洋の学問（蘭学）が導入された。杉田玄白・前野良沢らによる『解体新書』（1774年）の翻訳は、医学・解剖学の発展に貢献した。平賀源内はエレキテルを製作し、伊能忠敬は精密な日本地図を作成した。蘭学は幕末の開国後の近代化の基盤となった。
6 幕末の動乱と幕府の終焉
6.1 黒船来航と開国
1853年、アメリカのペリー艦隊が浦賀に来航し、開国を要求した。翌年、幕府は日米和親条約を結び、下田・箱館（函館）を開港した。1858年には日米修好通商条約を締結し、横浜・長崎・函館などでの自由貿易が始まった。これにより鎖国体制は崩壊した。
6.2 尊王攘夷運動と幕府の動揺
開国後、攘夷を唱える尊王攘夷運動が激化した。長州藩や薩摩藩の下級武士が中心となり、朝廷と結んで幕府を批判した。1863年の八月十八日の政変、1864年の禁門の変など、幕府と尊攘派の対立は武力衝突に発展した。列強との戦争（薩英戦争・下関戦争）を経て、攘夷論は現実的な開国論へと転換していった。
6.3 大政奉還と戊辰戦争
6.3.1 王政復古と江戸城開城
1867年、15代将軍徳川慶喜は大政奉還を行い、政権を朝廷に返上した。しかし、翌1868年に王政復古の大号令が発せられ、新政府が樹立される。慶喜は武力抵抗を試みるも、鳥羽・伏見の戦いで敗北。江戸城は無血開城され、徳川家は駿府（静岡）に移封された。その後も戊辰戦争が各地で続き、1869年の箱館戦争をもって旧幕府勢力は完全に鎮圧された。江戸幕府はここに終焉を迎えた。