1 基礎理論
1.1 ジェームズ＝ランゲ理論
ジェームズ＝ランゲ理論は、19世紀末にウィリアム・ジェームズとカール・ランゲがそれぞれ独立に提唱した感情理論である。この理論では、生理的変化が先に起こり、その変化に対する知覚が感情として認識されるとする。例えば、「悲しいから泣くのではなく、泣くから悲しい」という逆説的な因果関係を主張する。具体的には、外界の刺激が自律神経系を介して身体反応を引き起こし、その身体反応のフィードバックが脳で処理されることで感情体験が生じる。この理論は後の感情研究に大きな影響を与えたが、生理的変化だけでは多様な感情を説明できないという批判もある。
1.2 キャノン＝バード理論
ウォルター・キャノンとフィリップ・バードは、1930年代にジェームズ＝ランゲ理論を批判し、新たな理論を提唱した。視床が感情処理の中枢であると仮定し、外界の刺激が視床で同時に生理的覚醒と感情体験の両方を引き起こすとする。つまり、身体反応と感情は並行して発生し、一方が他方の原因ではない。例えば、心臓がドキドキしても同時に恐怖を感じるのであり、因果関係はない。この理論は後に視床だけでなく扁桃体など複数の脳領域の関与が明らかになり修正されたが、感情の発生が瞬時的かつ統合的であることを示した点で重要である。
1.3 シャクターの二要因理論
スタンリー・シャクターは1960年代に、感情は生理的覚醒と認知的評価の二要因から生じると提唱した。生理的覚醒は非特異的であり、その覚醒をどのように解釈するか（認知的ラベリング）によって特定の感情が決定される。有名な実験では、被験者にアドレナリンを注射し、怒りや幸福感を誘発する状況に置くと、生理的覚醒の原因を状況に帰属させることで対応する感情が生じることが示された。この理論は感情と認知の相互作用を強調し、後の認証評価理論の基礎となった。
1.4 ラザルスの認知的評価理論
リチャード・ラザルスは1980年代に、感情は個人が状況をどのように評価するか（認知的評価）に依存すると提唱した。一次評価では状況が自分にとって関連性があるか、目標にとって脅威か挑戦かを判断し、二次評価ではその状況に対処できる資源（コーピング可能性）を評価する。さらに再評価（再吟味）も含まれる。例えば、試験前に「これは挑戦だ」と評価すればポジティブな感情が、「脅威だ」と評価すれば不安が生じる。この理論は個人差や文化差を説明する上で有効であり、ストレス研究にも応用されている。
2 エモーションの分類
2.1 基本感情
2.1.1 ポール・エクマンの6基本感情
心理学者ポール・エクマンは、1970年代に文化を超えて普遍的に認識される6つの基本感情を特定した。それは、喜び、悲しみ、怒り、恐怖、嫌悪、驚きである。これらの感情はそれぞれ特有の表情パターンを持ち、異なる文化間でも高い一致率で認識される。エクマンはパプアニューギニアのフォア族など未接触社会でも同様の結果を得て、基本感情が生物学的基盤を持つことを示した。各基本感情は進化的適応機能を持ち、例えば恐怖は危険回避、怒りは攻撃準備、嫌悪は有害物質回避に関わる。
2.1.2 その他の基本感情説
エクマン以外にも複数の基本感情説が存在する。ロバート・プルチックは8つの基本感情（喜び、信頼、恐れ、驚き、悲しみ、嫌悪、怒り、期待）を提唱し、これらが強度の違いや組み合わせによって多様な感情を生み出すとする「感情の輪」モデルを提案した。一方、キャロル・イザードは10の基本感情（興味、喜び、驚き、悲しみ、怒り、嫌悪、軽蔑、恐怖、恥、罪悪感）を挙げ、それぞれが独自の表情と神経基盤を持つと主張した。近年では、基本感情の普遍性に疑問を呈する研究もあり、文化や言語によって感情概念が異なることが指摘されている。
2.2 複合感情
2.2.1 恥と罪悪感
恥と罪悪感は自己意識的感情（自己評価に関わる感情）の代表例である。恥は自分の全体が否定的に評価されることで生じ、自己の価値の低下や劣等感を伴う。典型的には、他者の前で失敗した時に「自分はダメな人間だ」と感じる。一方、罪悪感は自分の特定の行動や行為に対する後悔や責任感であり、「悪いことをした」という行為への焦点がある。罪悪感は謝罪や償いの動機となる適応的側面があるのに対し、恥は回避や隠蔽行動を誘発しやすい。文化差も大きく、個人主義文化では罪悪感が、集団主義文化では恥がより顕著に機能する傾向がある。
2.2.2 誇りと嫉妬
誇りは自己の達成や価値に対する肯定的な感情であり、自己効力感や自尊心の向上につながる。真正な誇り（達成に基づく）と傲慢な誇り（優越感に基づく）に分けられることもある。一方、嫉妬は他者が自分にとって重要なものを得た時に生じる不快な感情であり、羨望や恨みを含む。嫉妬には悪意を伴う場合と、自己向上の動機となる場合がある。両感情とも認知的評価が重要で、社会比較の結果として生じる。誇りは文化を超えて認識される表情がある一方、嫉妬の表情は曖昧で文脈に依存する。
2.3 感情次元モデル
2.3.1 バレンスと覚醒
感情を次元で捉えるモデルでは、感情の基本的な次元としてバレンス（快・不快）と覚醒（高覚醒・低覚醒）が用いられる。バレンスは感情のポジティブかネガティブかの方向性を示し、覚醒は生理的・心理的活性化の程度を示す。例えば、怒りは不快で高覚醒、リラックスは快で低覚醒となる。この二次元空間に様々な感情をプロットすることで、感情の分類が可能となる。このモデルは主観的体験の測定に有用であり、感情語の類似性分析や生理指標との対応研究で広く使われている。
2.3.2 円環モデル
ジェームズ・ラッセルは1980年に、感情を円環状に配置した円環モデル（感情の輪）を提唱した。バレンスを横軸、覚醒を縦軸とし、その円周上に感情語が配置される。例えば、右上に「興奮」、左上に「苦痛」、右下に「穏やか」、左下に「うつ」などが位置する。このモデルは感情間の類似性と対立関係を視覚的に表現でき、感情の構造を直感的に理解できる。ただし、円環モデルでは恥や罪悪感などの複雑な感情の位置づけが難しいという批判もある。
3 生理的基盤
3.1 自律神経系の反応
感情は自律神経系の活動に強く結びついている。交感神経系は恐怖や怒りなどの覚醒を伴う感情で活性化し、心拍数上昇、血圧上昇、発汗、瞳孔散大などの反応を示す。一方、副交感神経系はリラックスや安堵などの感情に関与し、心拍数低下、消化促進などを引き起こす。特定の感情に特徴的な自律神経パターンについては議論があるが、怒りでは手指の温度上昇、恐怖では手指の温度低下など、ある程度の特異性が報告されている。ポリグラフ検査（嘘発見器）はこの原理を利用しているが、個人差が大きく実用性には限界がある。
3.2 脳内メカニズム
3.2.1 扁桃体の役割
扁桃体は側頭葉の内側に位置するアーモンド形の脳構造で、特に恐怖や脅威の処理に中心的な役割を果たす。外界からの感覚情報が視床から直接扁桃体に送られる「低い道」（高速だが粗い処理）と、大脳皮質を経由する「高い道」（低速だが詳細な処理）の2つの経路がある。扁桃体が損傷すると恐怖表情の認識が困難になり、条件付けによる恐怖学習が障害される。また、恐怖だけでなく、怒りや悲しみなどのネガティブ感情全般、さらにはポジティブな感情の処理にも関与することが近年の研究で示唆されている。
3.2.2 前頭前野の制御
前頭前野は感情の調節や意思決定に重要な役割を果たす。特に腹内側前頭前野は扁桃体と密接に連絡し、感情反応の抑制や再評価に関わる。背外側前頭前野は認知制御全般を担い、感情的な衝動を理性でコントロールする際に活性化する。眼窩前頭皮質は報酬と罰の評価に関与し、社会的感情や道徳的判断に重要である。前頭前野の機能が低下すると感情制御が難しくなり、衝動的な行動や感情の不安定さが現れる。これらの領域は神経可塑性を持ち、訓練によって感情制御能力を向上させることができる。
3.3 神経伝達物質とホルモン
感情の生理的基盤には様々な神経伝達物質とホルモンが関与する。セロトニンは気分の安定に関わり、不足するとうつや不安と関連する。ドーパミンは報酬系の中核で、喜びや意欲に寄与する。ノルアドレナリンは覚醒とストレス反応に関与する。また、オキシトシンは愛着や信頼、共感などの社会的感情を促進し、コルチゾールはストレスホルモンとして恐怖や不安と関連する。テストステロンは攻撃性や支配欲に関係し、エストロゲンは気分変動に影響を与える。これらの化学物質のバランスが崩れると感情障害のリスクが高まる。
4 発現と認識
4.1 表情の普遍性と文化差
表情による感情表現には、生物学的にプログラムされた普遍的な側面と、文化によって学習される側面がある。エクマンの研究により、基本感情の表情は文化を超えて認識されることが示された。しかし、その後の研究では、認識の正確さには文化差があり、自文化の表情をより正確に認識する「自文化優位効果」が確認されている。また、表示ルール（表示規則）の文化差により、同じ感情でも表情への現れ方が異なる。例えば、日本のような集団主義文化ではネガティブ感情の表出が抑制される傾向がある。さらに、表情の読み取り方にも文化差があり、西洋文化は口元、東アジア文化は目元に注目する傾向がある。
4.2 ボディランゲージ
表情だけでなく、身体の姿勢や動作も感情を伝える重要な手段である。例えば、怒りは体を前に傾け拳を握る姿勢、悲しみは肩を落としうつむく姿勢、喜びは背筋を伸ばし腕を広げる姿勢など、感情に特有の身体パターンがある。歩き方やジェスチャーからも感情は読み取れる。近年の研究では、身体の動きのみ（顔を隠した刺激）でも基本的な感情がある程度認識できることが示されている。ボディランゲージは遠距離からでも認識可能であり、社会的コミュニケーションにおいて重要な役割を果たす。
4.3 音声とパラ言語
声のトーン、ピッチ、テンポ、音量などのパラ言語的特徴は感情を豊かに伝える。例えば、怒りは大きく速い声、悲しみは小さく遅い声、喜びは高めのピッチで弾むような声になる。言語内容そのものより、発話の韻律的特徴が感情認識に強く影響する。また、文化を超えて認識される音声感情パターンも存在する。音声感情認識はコンピュータによる感情認識技術の一分野としても研究されており、カスタマーサービスやメンタルヘルスケアへの応用が期待されている。
5 発達と個人差
5.1 乳幼児期の感情発達
乳幼児の感情は生後すぐに原始的な快・不快から始まり、徐々に分化していく。生後2〜3か月で社会的微笑が現れ、6か月頃には怒りや恐怖、驚きの表情が見られるようになる。1歳頃には愛着対象への分離不安が顕著になり、自己意識的感情（恥、罪悪感、誇り）は1歳半〜2歳頃に自己認識の発達とともに出現する。感情理解の発達では、3歳頃から他者の感情を推測できるようになり、4〜5歳で感情と状況の因果関係を理解する。感情調節能力も年齢とともに発達し、幼児期は他者による外的調節から、徐々に内的な自己調節へと移行する。
5.2 思春期・成人期の感情変化
思春期はホルモンの変動や社会的役割の変化により、感情の激しさと不安定性が増す時期である。特にネガティブ感情の頻度と強度が高まり、感情調節の難しさが増す。前頭前野の成熟が完了していないため、扁桃体の過剰な反応を抑えきれないことも一因である。成人期に入ると感情は安定し、加齢とともにポジティブ感情の割合が増える傾向がある（加齢によるポジティビティ効果）。高齢者はネガティブな情報よりもポジティブな情報に注意を向けやすく、感情調節の経験も豊富である。ただし、個人差が大きく、ライフイベントや健康状態も感情変化に影響する。
5.3 性格特性と感情傾向
5.3.1 外向性とポジティブ感情
ビッグファイブ性格特性の一つである外向性は、ポジティブ感情との強い関連が知られている。外向性の高い人は日常的にポジティブ感情を経験しやすく、社会的状況での報酬感受性が高い。これはドーパミン系の活動の個人差に起因すると考えられている。外向性の高い人は社交的で活発な生活を好むため、ポジティブ感情を誘発する状況に自ら身を置く傾向もある。ただし、外向性が高いからといってネガティブ感情を常に経験しないわけではなく、感情の質的側面には複雑な関連がある。
5.3.2 神経症傾向とネガティブ感情
神経症傾向はネガティブ感情との強い関連性が確立されている。神経症傾向の高い人は、ストレスに対して過敏に反応し、不安、怒り、悲しみなどのネガティブ感情を頻繁に経験する傾向がある。これは扁桃体や交感神経系の反応性の個人差と関連し、脅威や罰の信号に敏感であることが示唆されている。神経症傾向の高い人は感情調節が難しく、特に反すう思考に陥りやすい。長期的にはメンタルヘルスの問題リスクが高まるが、適切な対処法を学べばその影響を軽減できる。
6 社会的側面
6.1 感情伝染
感情伝染とは、他者の感情が自動的かつ無意識的に自分に移る現象である。例えば、笑っている人を見ると自分も楽しくなったり、悲しんでいる人を見ると胸が締め付けられたりする。この現象のメカニズムとして、ミラーニューロンが関与する身体的模倣（表情や姿勢の無意識の模倣）と、そのフィードバックによる感情体験の生成が考えられている。感情伝染は集団内での同調や結束を促進する一方、パニックなどのネガティブな感情が集団全体に広がることもある。対面コミュニケーションでは特に強く生じるが、SNSなどのオンライン上でもテキストや絵文字を通じて起こりうる。
6.2 共感と情動的共有
共感は他者の感情状態を理解し共有する能力であり、認知的共感（他者の視点を理解する）と情動的共感（他者の感情を感じる）の2側面がある。情動的共有は感情伝染と密接に関連し、他者の痛みや喜びを自分のことのように感じることを指す。共感は向社会的行動の動機となり、道徳的判断や対人関係の質を高める。しかし、過度の共感は個人の感情負担となり、共感疲労やバーンアウトにつながることもある。共感能力には個人差があり、遺伝的要因と環境的要因の両方の影響を受ける。
6.3 感情表現ルール
6.3.1 表出の抑制と誇張
感情表現ルール（表示ルール）とは、特定の状況でどのような感情表出が適切かを規定する社会的規範である。表出の抑制は、特にネガティブ感情を抑える場合に多く見られ、職場やフォーマルな場面では怒りや悲しみを表に出さないことが求められる。逆に、誇張はポジティブ感情の場面でしばしば行われ、例えばプレゼントをもらった時に実際よりも大げさに喜びを表現するなどがある。こうした表出の調整は、ミクロな社会的相互作用を円滑にするために重要であるが、長期的な抑制はストレスや健康問題と関連する場合もある。
6.3.2 文化的規範
感情表現ルールは文化によって大きく異なる。個人主義文化（例：アメリカ）ではポジティブ感情の表出が奨励され、自己主張と感情表現の率直さが価値づけられる。一方、集団主義文化（例：日本、中国）では調和が重視され、ネガティブ感情の抑制や表情の穏やかさが求められる。また、感情をどの程度強く表出するかにも文化差があり、ラテン文化では感情豊かな表現が一般的だが、北欧文化では控えめな表現が好まれる。異文化間の接触では、こうしたルールの違いが誤解や摩擦の原因となることがある。
7 感情調節
7.1 適応的方略
7.1.1 認知的再評価
認知的再評価は、感情が生じる前に状況の意味づけを変えることで感情を調整する方略である。例えば、試験への不安を「成長のチャンス」と捉え直したり、批判を「役立つフィードバック」と解釈したりする。この方略は感情調整のプロセスモデル（グロス）において最も適応的とされ、ネガティブ感情の低減、ポジティブ感情の増加、生理的反応の緩和に効果がある。長期的なトレーニングにより習得可能で、メンタルヘルスの改善に有効である。再評価には認知的な負荷がかかるが、習慣化すれば自動的に行えるようになる。
7.1.2 問題焦点型対処
問題焦点型対処は、感情を引き起こしている問題そのものを解決しようとする方略である。例えば、仕事のストレスに対しては、作業計画を立てる、スキルを向上させる、必要なリソースを確保するなどの行動を取る。この方略は状況がコントロール可能な場合に有効であり、問題が解決されれば感情も自然と改善される。問題焦点型対処は能動的で建設的であり、自己効力感を高める効果もある。ただし、コントロール不可能な状況（例：病気や災害）では逆効果になることもあり、その場合は感情焦点型対処や受容が適切となる。
7.2 不適応的方略
7.2.1 抑圧と回避
抑圧とは、感情体験やその表出を意識的に抑制することであり、例えば「泣くまい」と我慢する行為である。短期的には社会的適応に役立つ場合もあるが、長期的には記憶や認知的資源に悪影響を及ぼし、身体的ストレス反応を強めることが示されている。回避とは、感情を引き起こす状況や思考を避けることであり、例えばパニック発作を恐れて特定の場面に行かない、悲しみを思い出させる写真を見ないなどがある。回避は一時的に不安を軽減するが、長期化すると問題に直面する機会を失い、不安を強化する悪循環に陥る。
7.2.2 反すう思考
反すう思考とは、ネガティブな感情やその原因、結果について繰り返し受動的に考え込むことである。例えば、失恋後に「なぜあの時こうしなかったのか」「自分はどこが悪かったのか」と延々と考え続ける。反すうは問題解決を促進するどころか、ネガティブな思考を増幅させ、うつ病や不安障害のリスクを高める。ネイリング（N. S. Nolen-Hoeksema）の研究により、女性が男性より反すうしやすい傾向がうつ病の性差の一因であることが示唆された。反すうから抜け出すには、注意転換や認知の柔軟性を高める訓練が有効である。
7.3 マインドフルネスと受容
マインドフルネスは、現在の瞬間に意図的に注意を向け、判断せずに受け入れる態度を指す。感情調節においては、ネガティブな感情を抑え込んだり回避したりせず、そのまま観察し受容することで、感情への過剰な同一化を防ぐ。例えば、不安を感じた時に「不安がある」とただ認識し、そこに「ある」ことを許容する。研究では、マインドフルネス瞑想の実践により扁桃体の反応性が低下し、前頭前野の制御機能が向上することが示されている。また、感情の受容は、感情の強度を弱めることもある。マインドフルネスに基づく介入（MBSR、MBCTなど）はうつ病の再発予防や不安障害の治療に有効性が確認されている。
8 応用領域
8.1 臨床心理学との関連
感情は多くの精神疾患の中核的要素である。うつ病では持続的な悲しみと興味喪失、不安障害では過剰な恐怖と回避、PTSDではトラウマ関連感情のフラッシュバックなど、それぞれ特徴的な感情障害が見られる。感情調節の不全は様々な精神病理の共通要因とされ、認知行動療法（CBT）では感情の認知再評価や曝露療法を通じて適応的な感情処理を促進する。弁証法的行動療法（DBT）は感情調整スキルの訓練に重点を置き、感情力学療法では無意識の感情パターンを探る。また、感情認識の正確さを高める訓練も、自閉症スペクトラム障害や統合失調症の社会的機能向上に用いられる。
8.2 組織行動と職場の感情
組織心理学では、職場における感情の役割が重要な研究テーマである。感情労働（emotional labor）は、サービス業などで求められる感情表現の管理であり、顧客に対して笑顔を保つといった表出規則に従うことを指す。感情労働の長期化は情緒的消耗やバーンアウトのリスクを高める。一方、ポジティブな職場感情は創造性や協力行動を促進し、チームのパフォーマンスを向上させる。リーダーの感情表現は部下のモチベーションに強く影響し、変革型リーダーシップではリーダーの熱意が部下に感染する。また、感情知性（EQ）の高い人は対人調整が上手く、職場での適応が良いことが示されている。
8.3 マーケティングと消費者感情
消費者の購買行動は合理的な判断だけでなく、感情に強く影響される。広告では喜び、驚き、懐かしさなどの感情を喚起することでブランドへの好意を形成する。特に、恐怖や罪悪感を利用した訴求（例：健康リスクを警告する広告）も効果的だが、過度な場合は逆効果となる。購買時の感情（製品に対する喜びや満足）はブランドロイヤルティに直結する。また、消費者はネガティブな出来事に対してポジティブな出来事よりも強く反応する（ネガティビティバイアス）。最近では、顔認識技術を用いて消費者の表情から感情を推定し、マーケティング戦略に活用する試みも行われている。
8.4 人工知能における感情認識
人工知能（AI）の分野では、人間の感情を自動的に認識・生成する技術が急速に発展している。表情認識、音声感情分析、テキスト感情分析などの手法を用いて、ユーザーの感情状態を推定することができる。応用例として、カスタマーサービスの自動応答で顧客の怒りを検出して適切に対応する、メンタルヘルスアプリでユーザーの気分をトラッキングする、教育システムで学習者のフラストレーションを検出するなどがある。また、感情を表現できるアバターや音声合成（感情音声）も研究されている。一方で、プライバシーの問題や、文化差による認識精度のばらつき、感情を操作する倫理的懸念など、解決すべき課題も多い。